人類と海洋の共生

人類は太古の昔から海の恩恵を受けてきました。水産資源や石油・鉱物といったエネルギー資源など、多くの生活の糧を海に求め、獲得してきたのです。また、人類は海を利用して世界各国に移動し、人・物・情報の交流の輪を広げ、夢とロマンを満たしてきました。その歴史は、地球誕生から辿ってみると、ほんの僅かな時間です。ところが、人口の増加と経済成長のスピードは、自然の営みを超えるまでに進み過ぎ、その行き過ぎが世界のいたるところで自然災害などの現象を生み出す結果となっています。とくに、海洋資源の無秩序な開発と大量消費は自然のサイクルを狂わせ、これが環境破壊や生態系をかく乱する事象となり、温暖化現象にいたっては21世紀最大の問題にまで発展しています。
人類がこの異変に気づき、海洋秩序の維持と環境保護に乗り出したのは20世紀の後半で、1982年に国連海洋法条約が採択（1994年に発効）され、続いて1992年にリオで開かれた地球サミットでは、「持続可能な開発」原則を宣言、「アジェンダ21」という行動計画を採択しました。
そして、いま世界は地球規模で海洋環境の保全に取り組みはじめ、具体的な行動計画を実施に移そうとしていますが、一方では海洋を持つ国々がエネルギーや漁業・水産資源の獲得あるいは領海の拡大、EEZの設定を行いながら海洋分野への取り組みを強化しています。我が国も遅まきながら海洋へ目を向けはじめ、国際的な協調を図りながら、国の権益確保に乗り出しました。
こうした状況のなかで、海洋政策研究財団は『人類と海洋の共生』という理念を掲げてさまざまな活動を展開しています。複雑で多岐にわたる海洋問題を取り扱うには、総合的かつグローバルな視点が必要です。海洋環境を保全しながら如何にバランスよく海洋利用との整合性を図っていくのか。海洋秩序を構築するには、社会科学から自然科学まで横断的な知見を習得し、国内外に対して提言・情報発信し、これを通じて具体的な行動へ結びつけることが求められます。このためには各国との連携や意見交換、あるいはネットワークづくりが重要となります。当財団は、これら海洋の諸問題の解決を国だけに任せるのではなく、民間独自の発想と手法によって解決策等を提言し、社会に貢献したいと考えています。